＜動物咬傷の感染症の頻度＞

動物咬傷はアメリカの報告よると、アメリカ人の2人に1人が生涯のうちに動物に噛まれ、そのうち約9割がイヌ・ネコによるものとなっている。1年間に470万件のイヌ咬傷事故があり、うち約80万人が医療機関を受診し、さらにそのうち6000人が入院する。

日本でのデータはあまりないが、環境省によるとイヌ咬傷事故件数は年間6300件が行政機関に届け出があるが氷山の一角だと考える。

日本においても動物咬傷の頻度はイヌが8割以上、ネコが1割程度、ヒトやハムスター、カワウソなどその他が1割以下となっている。

感染症を起こす確率はイヌ咬傷では5-20％で、ネコ咬傷はその約10倍の80％以上である。これはネコの口の中が汚れているからではなく、ネコの牙が細く鋭いため入口は小さいものの深い傷になるためである。そのため化膿性関節炎や骨髄炎が多いのも特徴である。

ヒト咬傷は10-15％が感染症を合併する。自傷、喧嘩、医療者が患者ケア中に咬まれる場合があるが実際に咬まれた損傷より手拳で顔面を殴ったときに生じる手拳損傷の汚染の方が重度の感染症を合併する。

感染しても多くの場合は蜂窩織炎だが、壊死性筋膜炎や骨髄炎、重症化し敗血症性ショックになることもある。

＜動物咬傷の原因菌＞

イヌやネコは原因菌は頻度が一番多いのはパスツレラ・マルトシダ（Pasteurella multocida）が一番多いが、イヌの場合はパスツレラ・カニス（Pasteurella canis）も多い。

猫ひっかき病の原因菌で有名なバルトネラ・ヘンセレ（Bartonella henselae）も大事である。

黄色ブドウ球菌（Staphylococcus aureus）、口腔内嫌気性菌（Fusobacterium属等）、致死率の高いカプノサイトファーガ・カニモルサス（Capnocytophaga canimorsus）等も鑑別に上げておく必要がある。

ヒトの場合は常在菌の黄色ブドウ球菌（Staphylococcus aureus）、緑色レンサ球菌が多いが、Eikenella corrodens、インフルエンザ菌、腸内細菌科、口腔内嫌気性菌（Fusobacterium属等）等の報告もある。

狂犬病は世界で年間5万人が狂犬病により死亡しているが日本では1957年以降、海外で感染して帰国後に発症した3例を除き、ヒト・イヌともに感染例はない。

＜動物咬傷の治療＞

一番大事なのは創部をしっかり洗浄し、必要に応じてデブリードマンをすることである。

生理食塩水ではなく水道水で洗う方が望ましい。

神経、腱、骨および血管の損傷がないか確認し必要があれば専門家にコンサルトする。

出血のコントロールがついていない場合を除きすぐには一次閉創はせずに感染がないことを24時間後に確認してから縫合する。

もちろん感染の可能性を考えで中縫いは原則行わない。

抗菌薬はパスツレラ属はペニシリン系に感受性が良いことと嫌気性菌は検出されていないだけで混合感染のことも多いため予防投与はオーグメンチン、治療薬としてはユナシンを使用する。

予防内服は原則行う。また日本のオーグメンチンは海外のと比べてアモキシシリンの量が少ないため併用することが望ましい。俗にいう『オグサワ』である。

ペニシリンアレルギーの場合は以下の以下の抗菌薬を使用する。

破傷風の予防も忘れてはならない。

動物咬傷の場合は受傷6時間以内で感染徴候がなければ、破傷風起こす可能性が低い傷とみなして抗破傷風ヒト免疫グロブリン（HTIG）は投与しない。

社会保険は簡単にいうと会社や組合、国や地方自治体といった公の機関等が「働けなくなったときに金銭を補助してくれる保険」です。

具体的には公的医療保険（健康保険など）、公的年金保険（厚生年金など）、介護保険、労災保険、雇用保険が社会保険にあたります。

基本的に勤務医は所属している病院の社会保険に加入することになり、保険料は所得により決定されています。本人が負担するのは公的医療保険、公的年金保険、介護保険、雇用保険の4つになります。労災保険は雇用した病院が全額負担してくれます。

基本を押さえるために勤務医の場合の例にとって説明します。

１　公的医療保険

病院に診察を受ける際に医療費の補助をしてくれる健康保険がこれにあたります。雇用した病院の加入している健康保険に加入します。公的病院に就職していれば共済組合保険や私立大学に就職していれば私学共済組合保険です。

保険料は所得によって計算され、扶養人数によって金額は変わらず、雇用した病院が半分負担してくれます。

２　公的年金保険

公的年金保険は高齢になった時や障害を負ってしまった時、死亡した時に保障される保険です。高齢時にもらえる年金を老齢年金、障害を負った時にもらえる年金を障害年金、死亡したときに遺族がもらえる年金を遺族年金といいます。一般の病院に就職していれば厚生年金保険、公的病院に就職していれば共済年金保険になります。

厚生年金保険等の保険料は「国民年金保険＋厚生年金の上乗せ分の保険料」となっています。保険料は所得によって計算され給料の約18％で、扶養人数によって金額は変わらず、これも雇用した病院が半分負担してくれます。

３　介護保険

加入者に介護の必要が認められた時に保障を受けられるのが介護保険です。40歳以上のすべての人が加入する必要があります。

４　雇用保険

雇用保険は失業後に再就職を支援するための保険で失業給付などです。

雇用保険料は給料の0.5%であり給料から自動的に天引きされます。

しかし初期研修が終わり大学病院に就職する場合は往々にして専攻生や大学院生になると勤務先の社会保険には入れません！！！またアルバイトだけで生計を立てる医師も勤務先がないため同様です。

公的年金保険は国民健康保険に加入し、雇用保険と労災保険はありません。

しかし公的医療保険＋介護保険は医師であれば一般的に３つ選択が可能になっています。

１、直前に加入していた公的医療保険の任意継続

直前に加入していた公的医療保険の任意継続はその医療保険によって規定がかなり違うのでしっかり要綱を確認してから申し込んでください。

任意継続は直前にどれだけの期間入会していたかで継続可能か、任意継続の期間と途中解約の可否、プラスアルファ―の保証があるかなど確認してください。

保険料は病院側の負担がなくなるので離職前の約2倍が基本になります。離職前と同様に家族の人数によって変わることはありません。

具体的に私が以前入会していた私学共済健康保険で示していきましょう。

保険料は？

→離職前の所得によってことなります。標準報酬月額180,000で年177,300（+40歳以上は介護保険分　年26,108）となっています。

直前にどれだけの期間入会していたかで継続可能か？

→1年と1日以上。1日でも足らないとダメなんです！厳しい。

任意継続の期間と途中解約の可否？

→最長2年、途中で任意解約は可能。

（協会けんぽは最長2年、途中での任意解約は不可です。）

プラスアルファ―の保証があるか？

→健康保険には法廷給付と付加給付があり、付加給付は任意継続でも一部使用でき病気、ケガ、災害、死亡、結婚、出産、入院等の際に保障されることがあります。

２、医師国民健康保険に加入

医師は県医師会経由で医師国民健康保険に加入できます。県医師会によって開業医向けであって勤務医は加入できないところもありますのでご注意ください。（千葉県医師会）

まずは医師会に入会しなくてはなりませんが入会の方法が大学医師会から東京都医師会＋日本医師会に入会すると年間48,000円かかります。

東京都医師会の医師国民健康保険は会員は月24,000（+40歳以上は介護保険分　月4000円）となっており、家族は月10,000（+40歳以上は介護保険分　月4000円）となっています。家族が多くなると保険料が高くなるんですね。

つまり40歳以下、本人のみ加入の場合は年間336,000円（医師会48,000+健康保険分288,000円）です。

３、国民健康保険に加入

国民健康保険は前年の所得と加入する市町村、加入する人数によって変動します。所得が低い場合はお得になりますが一般的に医師国民保険と比べると前年度の所得がいくらくらいの場合はお得になるのでしょうか。

これも市町村によって変わりますが文京区を例にとってみましょう。

40歳未満、加入する人は1人とします。

年収550万で年間336,508円となっており、前年度の所得が550万以下なら医師国民健康保険より国民健康保険加入した方がお得になります。

参考までに年収300万で年間174,324円、年収500万で年間303,068円 、年収600万で年間369,948円となっています。

結論

年収が低いうちは現在加入中の保険の任意継続もしくは国民健康保険に入会がお得である。

国民健康保険は年収が上がってからは損になるため医師国民健康保険に加入しなおすのが望ましい。